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ＣＤＯのポートフォリオで1パーセントの損失が発生すると、この取引に投じた自己資本が全額吹き飛ぶ。
ここで、ＣＤＯのポートフォリオに3パーセントの損失が発生したと想定しよう。 ヘッジ・ファンドがこの取引に投じた自己資本は、合計6千800万ドルになった。
ＣＤＯのポートフォリオでさらに2パーセントの損失が発生すれば、もちろん、このすべてが吹き飛び、そのうえ、3千200万ドルを金融機関に返済しなければならない。 これで現金の損失がそれだけでなく、ヘッジ・ファンドは通常、時価会計を義務づけられている。
商業銀行や投資銀行のトレーディング勘定で義務づけられているのと同じである。 時価会計とは、定期的に、頻繁に取引する金融商品の場合には毎日、ポートフォリオの証券をその時点の市場価格で再評価することを意味する。
評価額が上昇すればトレーディング利益として、減少すればトレーディング損失として計上する。 では、ＣＤＯのような仕組み商品の時価会計はどのようにはたらくのだろう。
サブプライム・モーゲージを裏付けとするＣＤＯの市場が2005年に離陸したとき、サブプライム・モつまり、この投資はリスクが極端に高く、しかも急速に悪化しうる。 問題にぶつかったのがこのＣＤＯだけであれば、担保を簡単に積み増せるだろう。
しかし、ＣＤＯはひとつの資産クラスを代表する性格をもっていることが少なくない。 このため、ひとつのＣＤＯが問題にぶつかったとき、類似するＣＤＯの多くで同様の問題が起こっている可能性が高い。

そうなると、2007年6月にBSのサブプライム・ヘッジ・ファンドが陥ったのと同じ状況が繰り返されることになる。 金融機関が融資の返済を要求し、ヘッジ・ファンドは状況が厳しいので待ってほしいといい、金融機関は資産を差し押さえて売ろうとする。
これで相場の底が抜ける。 ＣＤＯの80パーセントを占める最上位のクラスは、最下位のエクイティ・クラスと中間にあるメザニン・クラスで合計20パーセントの損失が吸収されるので、十分に安全だとみられ、格付け会社は通常、トリプルＡ格かダブルＡ格の格付けをつけていた。
住宅用モーゲージを裏付けとするＣＤＯは通常、期間十年のスワップ・レートを基準に金利が決められていた。 このレートは銀行間の資金の貸借に使われ、米国債十年物利回りに密接に連動している。
2005年には十年スワップ・レートは4.4パーセント前後と低く、ＣＤＯの最上位クラスの金利はこれにベイシス・ポイント（0〜0.25ポイント）上乗せした水準だった。

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